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住宅の購入というのは、人生の中でも非常に大きな買い物の一つです。今では賃貸派も増えていると思いますが、マイホームを持つことが将来の目標、という方も多くいらっしゃるかと思います。そんな中で、人々の住宅購入に対する意識が変わってきていることを示す興味深いデータがあります。
2回目の住宅購入が増えている？
マイホームというのは生涯で一度の購入、というイメージがある方は多いのではないでしょうか。しかし、現在では一生のうちに何度も住宅を購入する方が都心を中心に増えているようです。不動産のポータルサイトであるSUUMOなどを運営しているリクルート住まいカンパニーの「新築マンション契約者動向調査」によると、今回のマンション購入が2回目以上であると答えた人の割合は、都心6区（千代田区、中央区、港区、渋谷区、新宿区、文京区）では41％。東京都23区全体でも約25％に上ったとのこと。中には、3回以上購入している人も存在していたそうです。
複数回目のマンション購入ということは、過去に購入した住宅は売却したり、誰かに貸して不動産投資をしているということになります。マイホームは自身が住む家、というだけではなく、家を資産として持ちたいという感覚の方が増えていることを裏付けるデータなのではないでしょうか。実際に住宅購入の理由として「資産を持ちたい、資産として有利だと思った」と回答した人は25.7％と全体の4分の1以上を占めていたとのこと。
不動産価格の今後
住宅が資産になると言っても、これから少子高齢化が進む中で住宅はむしろ負の遺産になるのではないか、と考えている方もいらっしゃるでしょう。実際に総務省によると2013年時点での日本全国の空き家率は14％となっています。総務省のデータをもとに野村総研が予測した推計によると、2018年にはこれが17％、2033年には30％の空き家率になるそうです。
とは言っても都心のマンション価格は、ここしばらく上昇傾向を続けています。日本不動産研究所によると、2019年と2020年には消費増税の影響で値下がりすると予想されていますが、2021年以降は堅調な価格推移となる見込みです。ここで言えるのは、「資産価値が高い家」と「資産価値のない家」の明暗が分かれているということです。
「資産価値が高い家」の購入
こうした事実と予想から見ると、今後購入するべきなのは「資産価値が高い家」なのではないでしょうか。消費税増税があろうと、東京オリンピックが終わろうと、都心での都市開発は継続して続いていきますし、まだまだ都内オフィスは増えていきます。また東京都心5区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）のオフィス空室率は、2018年12月時点で1.88%というデータもあります。働く方が増える、世帯数が増える、そういった条件を考えると、東京の良い場所の住宅価格は今後も大幅に下落する可能性は低いのではないでしょうか。
複数回の住宅購入、そして資産として不動産を活用する方が都心に増えているのは、そうした感覚を肌で感じているからかもしれませんね。ぜひご自身のライフプランニングや資産形成の上でも参考にしてみてください。
