価格差とビジネス
2020.2.13

株式会社AWARDです。

モノの価格というのは、場所や環境によって大きく変わってきます。そして、ビジネスの場においてはこうした価格差というのが使われている場面があります。そんな事例について本日は見ていきたいと思います。

オンライン英会話ビジネス


まず、その一例として考えられるのがオンライン英会話ビジネスです。非常に安い価格で海外(主にフィリピンが多い)の外国人講師と英会話ができるというサービスです。有名なところですと、レアジョブやDMM英会話などがあります。

こうしたオンライン英会話では、日本で外国人講師のレッスンを受けるのよりもはるかに安い価格で英会話が楽しめますが、なぜそうした価格が実現できるかというと日本と海外の賃金の差があるからなのです。

例えばオンライン英会話で講師の方の国籍で多いのはフィリピンですが、フィリピンの方の平均年収は国家統計局国際労働機関によれば、23万ペソ(約49万円)となっています。ちなみに日本の平均年収は国税庁の民間給与実態調査によると、441万円となっています。その差は9倍です。

オンライン英会話ではこの賃金の差を上手く利用しています。つまり、日本では非常に安く感じる価格でもフィリピンの方に対してはある程度納得してもらえる賃金を支払うことが可能であるということです。例えばレアジョブの毎日25分間話ができるコースですと、月額5,800円で1レッスンあたりの価格は187円ですが、9倍すると月額52,200円で1レッスンあたり1,683円となります。25分間のレッスンで1,683円だったら比較的わかる価格感と言えるのではないかと思います。

需要と供給


また価格差が生まれる要素として、需要と供給を外して考えることはできません。最近大きな価格差が生まれた例としてはマスクなどがあるでしょう。コロナウイルスやインフルエンザの対策として市場からマスクがなくなり、価格が高騰しているのです。ネットで探すと普通のマスクが40枚で8,000円といった価格がついているものもありました。もともとの価格から考えると10倍以上といった例もあったようです。

倫理的には問題がありそうですが、これも需要と供給からビジネスになり得ると考えた方が、価格を変えているということになるかと思います。価格差はビジネスの種です。こうした事例からも学びになるところはありそうですね。

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