株式会社AWARDの渡邉です。
皆さん、スーパーとコンビニで全く同じ商品が違う値段で売られているのを見たことはありますか?
例えば有名お菓子メーカーが出しているお菓子で、コンビニで購入すると220円するけども、スーパーで購入すると165円で販売されていた、なんてことを見たことがあるのではと思います。
意外に思われる方もいらっしゃるかと思いますが、金融商品でも同じ商品が違う値段で売られているということは良くあるのです。本日はそんなことをテーマにご紹介させていただきます。
金融商品で色々なところから全く同じ商品が買える例の代表格と言えば、上場株式でしょうか。例えばトヨタ自動車の株式というのは、どこの証券会社を通して購入したとしても同じトヨタ自動車の株式となります。
しかし、どこの証券会社を通して購入するかによって異なることが一つあります。それは売買手数料です。100万円分の株式を購入した際の手数料を例として見てみましょう。すると、
大手ネット証券:487円
大手対面証券:12,188円
と相当な差が生まれることがわかります。全く同じ株式を購入するのでも、どこから購入するかによってこれだけの差が生まれるのですね。
また、全く同じ商品ではなくても、ほとんど同じ商品を大きな手数料の差がある状態で売られていることが多いのが投資信託です。銀行や対面証券で販売されている投資信託は、大きな手数料を取っていることが多いのですが、中身を見てみると類似の商品をネット証券などで探すことができます。
簡単な例ですと、日経平均株価に連動している投資信託などですね。手数料の差を見てみると、
大手ネット証券:年間0.154%
大手銀行:年間0.44%
で買えるといったような差があります。
こちらは有名な指数に連動する投資信託なため、銀行の場合でも手数料はそこまで高くないですが、ものによっては1年目にかかる手数料の総額に5%近くの差が生まれるものもあります。
株式投資で得られる期待リターンは年間5%程度です。どの商品を選ぶかで1年間分のリターンに匹敵する差が生まれるわけですから、商品選びは慎重に行うと良いでしょう。
塵も積もれば山となる、ということわざがあります。金融商品の手数料は、正にこのことわざが当てはまるところなのではと思います。仮に1%の手数料だとしても、100回繰り返せば100%です。自分にとって有利な商品を購入するために小さい差もしっかりと理解した上で取り組まれると良いのではないでしょうか。
ぜひ意識してみていただければと思います。
こちらのコラムは日々金融情報に触れて頂きたいという想いから継続して配信しています。あなたにとって大切な方にぜひご紹介ください。