買付手数料と信託報酬
2019.9.14

株式会社AWARDです。

NISAやiDeCoの普及で多くの方が取り組むようになっている投資信託。様々な商品に一度に投資ができる投資信託は、初めて投資をする人や、シンプルに投資に取り組みたいという方にはとても向いている商品です。そんな投資信託を購入する際に気を付けたい2つの手数料について考えてみましょう。

投資信託の手数料


投資信託の手数料でかかるのは、主に下記の2つです。

・買付手数料

・信託報酬

このうち買付手数料は購入する最初の1回のみかかる手数料で、信託報酬は毎年かかってくる手数料になります。それでは投資信託を購入する際には、特にどちらの手数料に気をつければ良いのでしょうか。

短期で考えた場合


1年程度の短期で投資信託への投資を考えている場合は、最初にかかる買付手数料の負担は大きいと考えられます。例えば証券会社や銀行の窓口などで投資信託を購入する場合、3.24%ほど買付手数料がかかる場合が多いです。株式の期待リターンが5%程度であることを考えると、1年間で解約した場合、

5%(期待リターン)-3.24%(買付手数料)
=1.76%

と大幅にリターンは下がってしまうことになります。さらに信託報酬が1.08%ほどかかるとしたら、期待されるリターンは0.68%まで下がってしまいます。株式などの価格変動のリスクを受け入れているにもかかわらず、期待されるリターンは1%を切ってしまうのです。

長期で考えた場合


一方で10年といった長期投資で考えると、買付手数料よりも信託報酬の影響の方が大きくなります。3.24%の買付手数料も10で割れば0.324%です。株式の期待リターンを5%とすると、信託報酬が1.08%の場合、毎年の期待されるリターンは、

5%-1.08%-0.324%
=3.596%

といったところになります。長く持てば持つほど、買付手数料は薄まり、信託報酬の影響が大きくなるということですね。

下がる手数料


最近ですと指数に連動するようなインデックスファンドの場合、信託報酬が0.1%を切るようなものも登場してきました。また販売手数料がかからないノーロードの投資信託もたくさん存在しています。手数料としてはかなり低いものが増えてきている投資信託だからこそ、手数料を支払うのはそれを払っても価値があると十分に思える投資信託に限定したいものです。

投資商品へと手数料を支払う際には、その商品に手数料を支払うだけの価値があるかどうかを十分に検討するようにしていただければと思います。

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