保険の入り方②【見直し】
2016.9.8

株式会社AWARDの渡邉です。前回は生命保険という金融商品の特徴についてふれてみました。手数料が高い反面、万が一の際には一度に大きな金額を手に入れることができる生命保険。うまく利用すると、病気や怪我をしたとき、自分自身が働けなくなったとき、自分になにかあったときに、自分や家族を守ることができます。

ただし、保険に入るときにまず気にしてみたいのが、公的な医療保険や年金です。例えば公的な医療保険(いわゆる保険証の保険)の場合、

・療養の給付
…いわゆる自己負担が3割(高齢者は2割や1割)になる制度
・高額療養費制度
…医療費の月々の自己負担額以上の金額が戻ってくる制度

などが存在します。仮に月に100万円医療費がかかったとしても、多くの場合で自己負担額は10万円程度になるように公的な医療保険で保障されているのです。この非常に優秀な公的医療保険を使用した上で、民間の医療保険が必要かどうかを加入するときには検討するべきではないかと思います。実はこの公的な医療保険に対して多くの方は月々数万円程度の保険料を払っています。給与天引きであまり気にしてなかったりしますけどね。民間の医療保険に入るときには、公的医療保険だけではカバーできない点がカバーできるもの、そして月々数万円の公的医療保険に加えてお金を支払う価値があると思えるものに加入したいものです。

また大手企業などの健康保険組合の場合は、

・付加給付
…1ヶ月間の医療費の自己負担限度額を超過した費用を払い戻す制度

が存在していることがあります。これは高額療養費制度による払い戻しに、さらに上乗せして『付加給付』があると考えて頂ければ良いかと思います。実はこの制度があると、その健康保険組合に所属している限り医療費の心配は限りなく小さくなります。例えばわたしの場合は、以前に勤めていた企業の付加給付では自己負担額が月額20,000円と決められていました。つまり、がんなどの重い病気で大きな治療費がかかったとしても、月に払う上限の医療費は20,000円になるということです。非常に恵まれた付加給付で初めて知ったときには驚いたものです。各企業の健康保険組合も意外と宣伝してないので、自分の所属している健康保険組合の付加給付について調べてみるのは面白いのではないでしょうか。

次回は自分に万が一のことがあったときに支給される、障害年金や遺族年金をテーマに取り上げてみたいと思います。

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