バレンタインの経済効果
2018.2.14

株式会社AWARDです。

本日2月14日はバレンタインデーです。もともとはキリスト教に由来する日でしたが、日本では恋人・家族・友達にチョコレートをあげる日として根付います。そんなバレンタインデーの経済効果についてご紹介していきます。

経済効果約1000億円


バレンタインデーの経済効果は諸説ありますが、おおむね1000億円程度であるという数字が多いようです。ちなみに年間のイベントの中での経済効果としては3番手に位置しており、

1位 クリスマス
2位 ハロウィン
3位 バレンタインデー

となっています。数年前にハロウィンがバレンタインデーを抜かすまではバレンタインデーは2位のイベントでした。バレンタインデーにくらべるとハロウィンは仮装などの衣装代も購入されることがあるのと、だんだんとハロウィンに合わせたイベントなどが増えてきたのが原因かと思います。

日本のバレンタイン


なお日本のバレンタインデーが、今のようなチョコレートを渡すような形として発展し始めたのは1950年代のこと。1958年にメリーチョコレートが新宿・伊勢丹の売り場に「バレンタインセール」と手書きの看板を出したという話が最初であると伝わっており、3日間で売れたのは30円の板チョコ5枚と4円のカード5枚だけだったそうです。

しかし、その後は森永製菓が1960年にバレンタインの企画の発表を新聞を通して行うなどもあり、各社が2月14日に合わせたチョコレートの販売促進を行うようになってきました。こうして社会的な認知も広がってきて、今のような一定の盛り上がりを見せるイベントへと変わったというのが通説になっています。

ホワイトデーとの比較


なお、バレンタインデーとホワイトデーではどちらの方が経済効果は大きいのでしょうか。実はこの2つのイベントの経済効果の差には大差はなく、若干バレンタインデーの方が上回る程度のようです。データによってはホワイトデーの方が経済効果が大きいという話もあります。

バレンタインデーの方が家族や職場の人に対しての贈り物などで多くの人が関わるイベントになりやすく、ホワイトデーの方が男性から女性へのプレゼントということで単価が高くなりやすいというのが、2つの記念日が拮抗する理由のようです。年に一度の記念日なので、それぞれの形で楽しめれば良いのではないでしょうか。

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